左から青山恭明氏、宮原博昭氏、山本教雄氏（撮影：水華舞 （C）エッジライン／ニュースラウンジ）
株式会社学研ホールディングスおよびグループ会社のメディカル・ケア・サービス株式会社と株式会社サイエンスによる『次世代型入浴介助』構想発表会が10月26日に都内で開催された。
2025年の『2025 大阪・関西万博』にて展示され話題となった身体をこすることなく、お湯につかるだけで身体を洗浄する株式会社サイエンスの独自技術『ミライ人間洗濯機』。その技術を介護現場へ展開し、入浴介助の負担軽減と利用者の心地よさの両立を目指す本『次世代型入浴介助』構想が披露された。
この構想の背景には、介護現場における「入浴介助」の負担がある。入浴介助は、移動・脱衣から洗身、浴槽への出入り、着衣まで複数の介助を伴うもので、介護職員にとって身体的・時間的負担の大きい業務の1つとなっている。超高齢社会の進行、それに伴う介護人材不足の深刻化によりその負担の増大が予想されている。
こうした介助する側・される側双方の入浴をめぐる課題に対し、株式会社サイエンスの『ミライ人間洗濯機』の技術を利用した、ファインバブル技術と独自の水流・吐水技術を掛け合わせた「ミラブルテクノロジー」を現場に活用するという試みが『次世代型入浴介助』構想となっている。
株式会社学研ホールディングス 代表取締役社長 宮原博昭氏は、この話の端緒として自身が『ミライ人間洗濯機』を体験したことがきっかけだったと話す。その体験で肌が綺麗になった宮原社長に対して、学研上海・学研香港の関係者が興味を持ち、その関係者たちも体験。その事柄を通して宮原社長は「新しい形のものができるな」と感じたといい、株式会社サイエンス側の科学データを調べるうちに、メディカル・ケア・サービス株式会社の施設で「共鳴がありました」という経緯を話した。
メディカル・ケア・サービス株式会社 代表取締役社長 山本教雄氏は、今回の検証を2026年11月からメディカル・ケア・サービス株式会社が運営する介護施設へ既存設備や運用に配慮する形で開始するといい、それにより「汚れが吸着され、疾患への予防効果」「こすらないことで、摩擦での表皮の剥離リスクの低減」「利用者さんの入浴後の爽快感の向上」を期待するとした。今後検証開始後は、導入前後の浴槽細菌検査／評価 入居者の皮膚汚れ保湿状態の比較等、データ蓄積、効果検証、共同研究等の検討／実施とステップを踏んでいくとした。
株式会社サイエンスホールディングス 代表取締役会長 青山恭明氏は、『ミライ人間洗濯機』で、身体をこすることなく「ミラブルテクノロジー」により入浴するのみで身体の汚れがとれていく技術へ、「日本社会は高齢化社会で、私の母も介護施設で目をつぶりました。母はお風呂大好きでして、週2回しかお風呂に入れないと言っていました。われわれの技術でこの社会課題を解決していきたい。身体を綺麗にすることは身体をこするという考え方を変えていきたい」という気持ちを持ち、「つかってるだけで、こすって洗うということがなくなるので、労働力という意味で負担が減り、デリケートゾーン1つにしても、入っているだけでよくなれば、負担が減る」という方向になればと期待を込める。この構想によりこれまでと違い、「介護施設となると家庭用とは違い運転時間が長くなります。お互い検証しながら、こうした形がいいとやりとりをしながらで、そこにやっとわれわれの夢が結実するのではないかと思っています。世の中に本当の意味で貢献できるのではないかと思っておりますし、われわれとしては大きな感謝をもって取り組んでいきたい」と、意気込んだ。
記者との質疑応答で宮原社長は、学研グループが東南アジアへの介護事業の展開を目指していることをふまえ、海外展開は視野に入っているか質問が飛んだ。これにエビデンスと感染症予防策を確立後に「海外に持っていくということは考えております」と明かす。
山本社長へは、ほかの介護浴槽を手掛けるメーカーではなくサイエンスと手を組むことを決めた決め手を質問。すると山本社長は宮原氏から連絡を受けてすぐにサイエンスの「大阪のショールームに行かせていただいたんです。そこで決め手になったのはエビデンスでした。サイエンスさんは製品に非常に強いこだわりとともに科学的な根拠を持たれていて、それを数値化して、また違いも見せていただいた」という部分という。自身も『ミライ人間洗濯機』をはじめとしたサイエンスの技術を体感したそうだが、「実はもう先行して我々の関西の2箇所の施設の中の入居者さんに体験していただいてるんです。その感想もいただいていて『こんなにお湯がやわらかく感じるのね』とお声を頂きました。そこで水質や、肌の汚れの数値も検査をしてやってみるとびっくりするぐらいの数値の結果が出てるんです。また入居者さんが『身体がすごくポカポカする』という感想も含め、非常に手応えを感じています」と、自身以外の利用者の声も紹介した。
今後のロードマップ
今後どれくらいの期間で今回のような入浴介助体験が広まりそうかと予想を3人に尋ねる。山本社長は「年数というところでいくと、具体的には申し上げにくいんですけども、できる限り早く多くの方に伝えていければなというふうに考えております」といい宮原社長は介護をとりまく環境は介護施設は質より量が重視されていると前置きしつつ「学研グループとしては、質より量や量より質というのは関係なしに、一番最初から量の拡大と質の強化っていうのをやっていこうというグループですので、今から頑張ると捉えています」と所感を。青山会長は、20年前にマイクロバブル技術を世に送り出したものの「正直な話スタートは惨憺たるものでございました。ですが、近年、万博の1年ぐらい前から住宅の導入というのがどんどん進みまして、一般の方々も我々の存在を知っていただけるようになってまいりました。この万博を機に我々の技術を国内外に一挙に知ってもらえたうえで、今後も啓蒙活動ということが絶対重要だと考えております。今回学研さんとの取り組みの中で、徹底的にエビデンスデータを積み上げて、これが“本当に新しい介護の入浴介助っていう形態なんだ”というものをですね、早急に作り上げた上で、世の中に対してしっかりと啓蒙活動をしていく。期間と言われますと、それは早いに越したことはない。1年、2年でなんとかそこまで持っていきたいというふうに考えますが、現実は我々の本当に努力次第かなと考えております」と、心境を語った。
取材・撮影：水華舞 （C）エッジライン／ニュースラウンジ
青山氏は自身の手の甲に油性マジックを引きそれが消えることを実証
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